整骨院

産後の不調は骨盤が原因?ママのための『早期骨盤ケア』

出産を終えたお母さんは、新しい生活への喜びとともに、「腰や股関節の痛み」「体型の変化」「慢性的な疲労」といった様々な体調不良に悩まされることが少なくありません。これらの産後の不調の多くは、妊娠・出産によって生じた『骨盤の大きな変化と歪み』が原因となっています。

産後の骨盤は、非常に不安定でデリケートな状態です。この時期に適切なケアを行うかどうかが、その後の体調や体型に大きく影響します。今回は、ママのための『早期骨盤ケア』が重要である理由と、そのアプローチについてご紹介します。

産後の骨盤はなぜ歪みやすいのか?

妊娠後期から出産にかけて、女性の体内では「リラキシン」というホルモンが分泌されます。このホルモンは、出産時に赤ちゃんが通りやすいように骨盤周りの関節や靭帯を緩める働きをします。

  1. 関節・靭帯の不安定化: リラキシンの影響で、骨盤を支える靭帯が緩んだ状態が、産後もしばらく続きます。これにより骨盤は非常に不安定で歪みやすい状態にあります。
  2. 出産による物理的な負担: 出産時の大きな負荷や、産後の抱っこ、授乳といった育児による無理な姿勢が、緩んだ骨盤をさらに歪ませる原因となります。

この「リセット期間」を逃さず、適切なケアで骨盤を正しい位置に戻すことが、産後の不調を残さないための鍵となります。

産後の骨盤矯正で解消できる3つの不調

不安定な骨盤を整えることで、産後のママが抱える以下のような悩みの根本解決につながります。

1. 痛みやコリの解消

骨盤が歪むと、姿勢のバランスが悪くなり、腰、股関節、背中、肩といった全身の筋肉に過度な負担がかかります。

  • 効果: 骨盤を整えることで、腰痛や股関節の痛み慢性的な肩こりが軽減されます。
2. 体型の変化(体重は戻っても体型が戻らない)

骨盤が緩んで開いたままの状態だと、内臓が下がりやすくなり、「ぽっこりお腹」「お尻のたるみ・広がり」の原因となります。

  • 効果: 骨盤を締めて正しい位置に戻すことで、内臓が上がり、お腹周りがスッキリし、出産前のズボンが履けるようになるなど、体型の改善につながります。
3. 尿漏れなどのデリケートな悩み

骨盤の歪みや出産時のダメージにより、排泄をコントロールする骨盤底筋群が緩んでいることがあります。

  • 効果: 骨盤を正しい状態に戻し、骨盤底筋群が働きやすい環境を整えることで、尿漏れの改善をサポートします。

まとめ:産後早めのケアが未来の健康を左右する

産後の骨盤は、ダメージを受けやすい一方で、リラキシンの影響が残っている「矯正しやすい時期」でもあります。この時期を逃さず、体のプロによる適切なケアを受けることが、つらい不調を長引かせない最善の方法です。

東洋スポーツパレス鍼灸整骨院では、産後のママ一人ひとりの体の状態や育児の状況に合わせたオーダーメイドの骨盤矯正と、再発を防ぐためのセルフケア指導を行っています。

産後のデリケートな体を整え、笑顔で育児を楽しめるよう、ぜひお早めにご相談ください。

後遺障害があっても笑顔を取り戻すには

交通事故によって後遺障害が残ると、身体の痛みだけでなく、心にも深い傷を負ってしまいます。
「もう元の生活には戻れないのでは…」
「家族に迷惑をかけてしまう」
そんな不安や葛藤を抱える方も少なくありません。

しかし、後遺障害があっても“笑顔を取り戻すこと”は決して不可能ではありません。
この記事では、後遺障害と向き合いながら前を向くための考え方、サポート制度、そして再び自分らしい人生を歩むためのステップを解説します。

■ 後遺障害とは何か?

まず理解しておきたいのは「後遺障害」とは何かという点です。
交通事故によるケガが治療を続けても完全には治らず、身体や精神に一定の障害が残ってしまった状態を指します。

後遺障害は、自賠責保険で定められた「1級〜14級」の等級で分類されており、等級が重いほど損害賠償の対象金額も大きくなります。
例えば、手足の動きが制限される、しびれが残る、視力や聴力が低下するなど、外見では分かりにくい障害も多く存在します。

この等級認定は、将来的な生活への影響を金銭的に補償するための重要な基準です。
だからこそ、「正しい診断」と「十分な証拠の提出」が欠かせません。

■ 心に残る「見えない後遺症」

後遺障害の中でも見落とされがちなのが「心の後遺症」です。
事故の衝撃的な体験がトラウマとなり、フラッシュバックや不眠、外出恐怖など、精神的な不調に苦しむ方が多くいます。

これは「PTSD(心的外傷後ストレス障害)」と呼ばれる症状であり、れっきとした後遺障害の一種です。
しかし、身体の傷と違って目に見えないため、本人も周囲も軽く考えてしまいがちです。

精神的な後遺症を軽視せず、心療内科や精神科を受診し、専門医に記録を残してもらうことが大切です。
「心のケア」もまた、笑顔を取り戻すための第一歩なのです。

■ リハビリと再適応 ―「できること」を増やす発想を

後遺障害を持つ方が再び生活の質を高めていくためには、「リハビリ」が欠かせません。
リハビリと聞くと「身体を動かす訓練」を想像しがちですが、それだけではありません。

理学療法士による運動療法、作業療法士による生活動作訓練、心理士によるカウンセリング、社会復帰を支援する職業リハビリなど、幅広いサポートがあります。

大切なのは、「できないことを数える」よりも「できることを見つける」こと。
たとえ以前のように動けなくても、新しい生活のスタイルを作ることはできます。
リハビリは、身体の回復だけでなく、心の再生にもつながるのです。

■ 社会的サポートを活用する

交通事故の後遺障害を抱えながら生活するには、経済的な支援も必要です。
国や自治体、保険会社などが提供するさまざまな制度を活用しましょう。

◎ 自賠責保険・任意保険からの補償

後遺障害等級が認定されると、自賠責保険から「後遺障害慰謝料」「逸失利益」などが支払われます。
任意保険にも加入していれば、さらに上乗せで補償を受けられる場合があります。

◎ 障害年金の申請

後遺障害によって日常生活や就労に制限がある場合は、障害年金の対象となることも。
等級認定と同様に、医師の診断書や生活状況の記録がカギになります。

◎ 就労継続支援・職業訓練

身体の機能に制限が残っても、A型・B型事業所や職業リハビリを通じて社会復帰を目指すことができます。
働くことで自信を取り戻し、再び笑顔を取り戻す人も多くいます。

■ 弁護士に相談して「正当な補償」を受ける

慰謝料や補償金は、被害者が正しい主張と証拠を示さなければ、十分な金額を得られないこともあります。
保険会社はあくまで「会社側の基準」で示談金を提示するため、被害者側の「弁護士基準」とは大きな差が生じるのです。

交通事故に強い弁護士に相談することで、後遺障害の等級認定のサポート、診断書の整理、交渉代行など、被害者に有利な手続きを進められます。
「正当な補償」を受けるためには、専門家の力を借りることが何よりの近道です。

■ 心を取り戻すための3つのステップ

後遺障害と向き合うなかで、笑顔を取り戻すために意識したいポイントがあります。

① 感情を押し込めずに「話す」

つらい気持ちを我慢してしまうと、心の回復が遅れます。
家族、友人、カウンセラー、支援団体など、信頼できる人に思いを話すことで、心が軽くなります。

② 小さな達成を積み重ねる

「今日は10分歩けた」「痛みが少し和らいだ」など、日々の小さな前進を記録してみましょう。
できたことに目を向けることで、自己肯定感が戻ってきます。

③ 自分を責めない

「自分が悪かったのでは」と自責の念を抱く人は多いですが、交通事故は誰にでも起こり得るものです。
大切なのは、過去を責めることではなく、未来の自分を守ることです。

■ 周囲の理解と支えが笑顔をつくる

後遺障害を抱える人にとって、家族や職場、社会の理解は大きな支えになります。
「焦らずゆっくりでいいよ」「無理しないでね」という言葉が、どれほど心を救うか計り知れません。

また、周囲の人も「何をしてあげればいいかわからない」と感じることがあります。
そのときは、本人が「こうしてくれると助かる」と具体的に伝えることで、より良い関係を築けます。

■ まとめ:後遺障害があっても、人生は続いていく

交通事故による後遺障害は、確かに大きな試練です。
しかし、それが「人生の終わり」ではありません。

リハビリを重ね、支援を受け、少しずつできることを取り戻していけば、再び笑顔で生きる日がやってきます。
心と体の回復には時間がかかりますが、諦めなければ前に進む力は必ず戻ってきます。

「後遺障害があっても、笑顔で生きていく」――
その決意こそが、あなたの人生を再び動かす力になるのです。

 

東洋スポーツパレス鍼灸整骨院

急患診療24時までOK!土曜診療可!

交通事故専門士の資格を持つ医療資格者による確かな施術で痛みの根本ら改善する

📞092-852-4551

〒814-0022 福岡市早良区原5-20-40 

交通事故に関することなら、東洋スポーツパレス鍼灸整骨院にお任せください。

一生付き合う痛み?慢性症状との向き合い方

交通事故に遭った後、多くの方が感じるのは「痛み」です。事故直後は強い痛みやケガで苦しむことが多いですが、中には時間が経っても痛みが続き、日常生活に影響を及ぼす方もいます。これがいわゆる「慢性症状」です。事故から数か月、あるいは数年経っても痛みが続く場合、患者さんの中には「この痛みとは一生付き合うしかないのか」と不安を抱く方も少なくありません。

事故後の痛みの特徴

交通事故による痛みは、単なる筋肉痛や打撲だけではありません。むち打ち症や腰椎捻挫、関節のズレなど、目に見えないダメージが原因で起こることも多く、これが慢性的な痛みにつながります。痛みが長引く理由は複雑で、次のような要因が関係しています。

  • 神経の損傷や炎症
     衝撃によって神経が圧迫されると、慢性的な痛みが生じやすくなります。特に首や肩、腰の神経は微細な損傷でも痛みが長引く傾向があります。

  • 筋肉のこわばりや循環不良
     事故後に無意識に体をかばう姿勢をとることで筋肉が固まり、血流やリンパの流れが悪化します。これが慢性痛の温床になることがあります。

  • 心理的要因
     痛みは身体だけでなく心の状態とも密接に関係しています。事故の恐怖や後遺症への不安、生活への支障などが慢性症状を悪化させることがあります。

慢性症状との向き合い方

「一生痛みと付き合うしかないのか」と感じる方もいますが、正しいアプローチを行うことで症状の改善や生活の質向上は十分可能です。ポイントは以下の通りです。

1. 早期の専門的な診察

事故直後だけでなく、痛みが続く場合は整形外科や整骨院、鍼灸院などの専門医による診察を受けることが大切です。画像検査や神経検査を行い、痛みの原因を正確に把握することで、適切な治療方針を立てやすくなります。

2. 継続的なリハビリと運動療法

慢性症状の改善には、筋肉や関節を正しく動かすリハビリが不可欠です。ストレッチや軽い筋力トレーニング、関節の可動域訓練を継続することで、血流の改善や筋肉の柔軟性向上につながります。また、痛みの悪循環を断ち切ることができるため、日常生活での動作が楽になるケースも多いです。

3. 痛みの自己管理と生活習慣の見直し

慢性痛に向き合ううえで重要なのは、生活習慣の改善です。睡眠の質を上げる、姿勢を意識する、無理のない範囲で体を動かすことなどが、症状の軽減に寄与します。また、痛み日記をつけることで、痛みのパターンや悪化要因を把握しやすくなります。

4. 心理的サポートの活用

慢性症状は身体だけでなく心にも影響します。不安やストレスが強い場合、心理カウンセリングや認知行動療法などを併用することで、痛みの感じ方が軽減されることがあります。事故によるトラウマや不安を抱える方は、早めに専門家に相談することが望ましいです。

法的・保険的な支援も重要

慢性痛が残る場合、後遺障害として認定されるケースがあります。後遺障害等級に応じて、損害賠償や慰謝料、逸失利益を請求できる場合もあるため、弁護士や交通事故専門の行政書士に相談することも検討しましょう。適切な補償を受けることで、治療や生活の支援に充てることが可能です。

まとめ

交通事故による痛みは、一生付き合うものと思われがちですが、適切な治療やリハビリ、生活習慣の見直しを行うことで改善の可能性は十分にあります。大切なのは、痛みを我慢せず、専門家と相談しながら根本原因にアプローチすることです。

また、慢性痛と向き合う過程では、身体だけでなく心のケアも重要です。不安やストレスを抱えたまま治療を続けるよりも、心理的サポートを取り入れ、痛みを総合的に管理することが快適な生活への近道です。

もし交通事故後に痛みが続く場合は、一人で悩まず、まずは専門医に相談してください。そして、慢性症状とうまく付き合いながら、少しずつでも日常生活の質を取り戻すことを目指しましょう。

 

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四十肩・五十肩の痛み!『可動域』を取り戻す段階的アプローチ

四十肩・五十肩(肩関節周囲炎)は、肩関節とその周囲の組織に炎症が起こり、激しい痛みと肩の動きの制限(可動域の減少)を引き起こすつらい症状です。この症状は、適切な治療を受けずに放置すると、痛みが治まっても肩の動きが固まったままになる「拘縮(こうしゅく)」という後遺症を残すことがあります。

可動域を完全に回復させ、日常生活を快適に送るためには、症状の進行段階に合わせた段階的かつ計画的なアプローチが不可欠です。今回は、四十肩・五十肩の治療における段階的ケアと可動域回復のポイントをご紹介します。

四十肩・五十肩の症状と治療の3つの段階

四十肩・五十肩は、発症から回復まで約半年から1年半程度かかると言われており、時期によって治療の目的が大きく異なります。

段階 症状の主な特徴 治療の主な目的
1. 急性期(炎症期) 激しい痛み。安静時や夜間にもズキズキ痛む。肩を動かせない。 炎症と痛みの徹底的な鎮静
2. 慢性期(拘縮期) 強い痛みは治まるが、肩が硬くなり、動く範囲が大幅に制限される。 硬くなった関節と筋肉を緩め、可動域を拡大
3. 回復期 痛みも可動域も改善に向かう。 筋力と耐久性を回復させ、再発を予防

『可動域』を取り戻す段階的アプローチ

【急性期】まずは「動かさないケア」で炎症を鎮める

この時期に無理に動かすと、炎症が悪化し、治癒が長引きます。

  • 徹底的な鎮痛・安静: 専門的な電気治療(ハイボルテージなど)やアイシングで炎症と痛みをコントロールします。痛む動作は避け、三角巾やサポーターで肩を安静に保ちます。
  • 周辺の緊張緩和: 痛む肩自体ではなく、その周辺(首や背中)の緊張を緩める施術を行い、肩への負担を間接的に軽減します。
【慢性期】「動かすケア」で柔軟性を回復させる

痛みが落ち着いたら、硬くなった関節包や筋肉を少しずつ伸ばし、肩の動きを広げるための訓練を開始します。これが可動域回復の最重要段階です。

  • 徒手療法と温熱: 固まった肩関節周辺の筋肉や筋膜を、手技で丁寧にほぐし、血行を促進します。温熱療法は、組織を緩め、ストレッチ効果を高めます。
  • 運動療法(リハビリ): 痛みが出ない範囲での「振り子運動(コッドマン体操)」や、他動的なストレッチ(治療家が補助して動かす)を行います。自分で腕を動かせる範囲を徐々に広げることが目標です。
【回復期】「使うケア」で再発を防ぐ

可動域が回復してきたら、実生活での動きに戻るための仕上げのケアです。

  • 筋力トレーニング: 弱ってしまった肩周り、特にインナーマッスル(ローテーターカフなど)を強化するトレーニング指導を行います。
  • 姿勢と体の軸の調整: 痛みが再発しないよう、肩に負担がかかる原因となっている骨盤や背骨の歪みをチェックし、体の軸を整えます。

まとめ:早期相談が回復への最短ルート

四十肩・五十肩は、時期に合わせた適切な治療アプローチが必要です。「安静にすべき時期」に動かしすぎたり、「動かすべき時期」に放置したりすると、回復が遅れるだけでなく、関節が固まって後遺症につながります。

東洋スポーツパレス鍼灸整骨院では、あなたの五十肩の症状がどの段階にあるかを正確に判断し、痛みを取りながら可動域を回復させるための最適な治療計画をご提案します。

つらい五十肩の痛みと可動域制限から解放され、スムーズな日常の動きを取り戻しましょう。

 

後遺障害でもらえる逸失利益とは

交通事故に遭い、後遺障害が残ってしまった場合、被害者は「後遺障害慰謝料」だけでなく、「逸失利益(いっしつりえき)」という損害も請求できる可能性があります。
しかし、この「逸失利益」という言葉は聞き慣れず、「どんなお金なの?」「どうやって計算するの?」と疑問を持つ方も多いでしょう。
ここでは、交通事故被害者が知っておくべき“逸失利益”の仕組みと、請求のポイントをわかりやすく解説します。

■ 逸失利益とは? ― 将来得られたはずの収入の補償

逸失利益とは、事故に遭わなければ得られたはずの「将来の収入」のことです。
たとえば、交通事故で手足の機能を失ったり、視力や聴力を失ったりすると、今までのように働けなくなり、収入が減ってしまうことがあります。
この「将来にわたって失う収入分」を金銭で補償するのが“逸失利益”です。

つまり、後遺障害の影響によって「働く能力=労働能力」が低下した場合、その低下分に応じた補償を受けることができます。

■ 逸失利益の計算方法

逸失利益の算出は、次の基本式で求めます。

逸失利益 = 基礎収入 × 労働能力喪失率 × 労働能力喪失期間に対応するライプニッツ係数

 

※ライプニッツ係数は、将来にわたって分割で支払われるべき損害賠償金(後遺症による逸失利益や死亡逸失利益など)を一括で受け取る場合、本来発生するはずの利息分を差し引くために使われます。まとめて受けとったときに被害者が得をしないようにするための係数

それぞれの要素を見ていきましょう。

① 基礎収入

基礎収入とは、被害者が事故前に得ていた収入を基準に計算します。
給与所得者であれば、事故前の年収(源泉徴収票などで確認)を用い、専業主婦や学生など収入がない場合でも、「賃金センサス」という公的統計データを参考に収入を推定することができます。

たとえば、専業主婦でも「家事労働」という経済的価値を持つため、逸失利益を請求できるのです。

② 労働能力喪失率

労働能力喪失率とは、「後遺障害の程度により、どの程度働く能力が失われたか」を示す割合です。
これは、後遺障害等級によって目安が定められています。

例として、

  • 1級:100%(完全に働けない)

  • 5級:79%

  • 9級:35%

  • 12級:14%

  • 14級:5%
    というように、等級が低くなるほど喪失率も小さくなります。

ただし、これはあくまで目安であり、実際の労働状況や職種によって、裁判などで増減されることもあります。

③ 労働能力喪失期間とライプニッツ係数

労働能力喪失期間とは、「どのくらいの期間、能力が失われるか」を指します。
例えば、恒久的な障害なら“67歳まで”とするのが一般的で、年齢によって期間が変わります。

一方のライプニッツ係数とは、将来の収入を「現在価値」に換算するための数値です。
将来の金額をそのまま足してしまうと過大評価になるため、一定の割引計算を行うのです。
これは専門的な計算ですが、弁護士や保険会社が事故被害者に代わって行うのが通常です。

■ 逸失利益が認められるための条件

逸失利益は、「後遺障害等級認定」を受けて初めて請求できます。
単に「体に不調が残っている」と申し立てるだけでは認められません。
自賠責保険の後遺障害認定手続を経て、等級(1〜14級)が認定される必要があります。

さらに、以下の条件が重要です。

  • 後遺障害と事故との間に「因果関係」があること

  • その障害が「将来的にも回復しない」と医学的に判断されていること

  • 事故前後の収入差が明確に立証できること

これらを満たすことで、初めて逸失利益が認められる可能性が高まります。

■ 専業主婦や学生でも請求できるの?

「働いていないから逸失利益は関係ない」と思われがちですが、実はそうではありません。

専業主婦の場合、家事労働にも経済的価値があるため、「労働能力の喪失」とみなされます。
そのため、家事が十分にできなくなった場合は、賃金センサスの「女性労働者の平均賃金」を基に逸失利益を計算します。

また学生の場合でも、将来就職する見込みがあると判断されれば、同様に将来の収入を推定して逸失利益が認められるケースがあります。

■ 逸失利益を請求する際の注意点

逸失利益の請求は、非常に専門的な分野です。
被害者本人だけで手続きを進めると、以下のようなリスクがあります。

  • 適正な基礎収入を認めてもらえない

  • 労働能力喪失率を低く見積もられる

  • 将来の期間を短く設定される

こうした結果、実際に受け取れる金額が大きく減ってしまうことがあります。
そのため、交通事故案件に詳しい弁護士や、後遺障害等級申請のサポートを行う専門機関に相談することをおすすめします。

■ まとめ ― 正しい知識が「損をしない」第一歩

逸失利益は、後遺障害が残った被害者にとって、将来の生活を支える大切な補償です。
しかし、その金額は「計算の仕方」「認定の有無」「証拠の出し方」で大きく変わります。

もし事故後、体に違和感や不自由が残っている場合は、「もう治療は終わったから…」と諦めず、必ず専門家に相談してみてください。
後遺障害の認定と逸失利益の請求を正しく行えば、失った将来の収入をきちんと補償してもらうことができます。

交通事故後の人生を取り戻すためにも、「逸失利益」という仕組みを正しく理解し、損をしないように行動していきましょう。

 

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後遺障害12級で認定されたケース紹介

交通事故は誰にでも起こり得るリスクであり、事故によって受ける怪我やその後の生活への影響は計り知れません。特に後遺障害の認定を受けるかどうかは、被害者の生活や経済面に大きな影響を与えます。今回は「後遺障害12級」で認定された実際のケースを紹介し、その背景やポイントを解説します。

後遺障害とは

後遺障害とは、交通事故などで受けた怪我が一定期間経過しても完治せず、身体や精神に恒久的な障害が残る状態を指します。交通事故の被害者は、治療が終わった後に症状固定と呼ばれる状態になった際に、後遺障害等級の認定申請を行います。

後遺障害等級は1級から14級まであり、数字が小さいほど重度の障害を意味します。12級は「比較的軽度ではあるが、日常生活や仕事に一定の支障が出るレベル」の障害に認定される等級です。例えば、神経損傷によるしびれや可動域制限、外貌の変形などが該当します。

ケース紹介:手首の骨折による後遺障害12級

今回紹介するケースは、30代男性が自動車事故で手首を骨折した事例です。事故は交差点での追突事故で、相手車両の不注意により被害者は転倒し、手首を骨折しました。手術とリハビリを経ても、完全な可動域は回復せず、わずかな握力低下と手首の痛みが残りました。

医師は「今後も痛みが完全に取れる可能性は低く、日常生活や仕事に支障が出る」と判断。被害者は後遺障害の認定申請を行い、結果として「神経症状を伴う12級13号」と認定されました。

12級認定のポイント

このケースで12級が認定されたポイントは以下の通りです。

  1. 医学的証拠の提出 
    • 骨折部位のレントゲンやMRI画像
    • 手首可動域や握力の測定結果
    • 医師の診断書・後遺障害診断書
  2. 症状固定の適切な判断 
    • リハビリ期間後、症状が改善しない時点で症状固定を判断
  3. 後遺障害申請書類の充実 
    • 日常生活での不便さ、仕事への影響を具体的に記載
    • 画像や診断書を添付することで症状の客観性を示す

これらの準備が認定の決め手となりました。特に12級は軽度であるため、証拠が不十分だと認定されないケースもあります。日常生活での制限や痛みを具体的に示すことが重要です。

後遺障害12級の慰謝料と補償

12級に認定されると、損害賠償請求で一定の慰謝料や補償を受けることができます。具体的には以下の項目が考えられます。

  • 慰謝料:精神的苦痛に対する賠償
  • 逸失利益:将来の収入減少に対する補償
  • 治療費・通院交通費:事故による医療費
  • 後遺障害による生活費補償:日常生活での不便さや支援費用

実際に今回のケースでは、手首の可動域制限により軽作業が困難になったため、逸失利益も含めて相手方保険会社と交渉し、適正な補償を受けることができました。

認定を受けるためのアドバイス

後遺障害12級で認定されるかどうかは、証拠の積み重ねが非常に重要です。以下の点を意識しましょう。

  1. 早期の医療機関受診 
    • 事故直後の診察記録が重要
  2. 治療経過の記録 
    • 診療明細書やリハビリ記録、医師の所見を整理
  3. 症状の具体的な記録 
    • 日常生活の困難や痛みを日記に残す
  4. 専門家への相談 
    • 弁護士や交通事故専門の行政書士に相談するとスムーズに申請可能

これらの準備が不十分だと、軽度の症状では認定が下りない場合があります。

まとめ

後遺障害12級は比較的軽度ではあるものの、日常生活や仕事に支障を及ぼす可能性があります。今回紹介した手首骨折のケースでは、医師の診断書、画像資料、症状の記録などを揃えることで認定に至りました。

交通事故に遭った場合、後遺障害の認定は被害者の権利を守るための重要なステップです。適切な医療記録と証拠の整理、そして専門家への相談を行うことで、公平な補償を受けることができます。交通事故後の生活を守るためにも、後遺障害認定の重要性を理解し、準備を怠らないことが大切です。

 

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交通事故後の賠償責任とは?どこまで負うべきか

■はじめに

交通事故が起きたとき、加害者・被害者のどちらの立場になっても避けて通れないのが「賠償責任」です。ニュースなどで「高額な損害賠償が発生した」という話を耳にすることもありますが、実際にはどの範囲まで責任を負う必要があるのか、正確に理解している人は少ないのが現実です。この記事では、交通事故後に発生する賠償責任の基本と、どこまでの範囲を負担しなければならないのかを分かりやすく解説します。

■交通事故における賠償責任の基本構造

交通事故が発生すると、加害者は被害者に対して「損害を賠償する義務」を負います。これは民法709条の「不法行為責任」に基づくもので、被害者が受けた損害を金銭的に補う責任が生じます。

この賠償責任は、大きく分けて以下の3種類があります。

  1. 人身損害(けが・後遺障害・死亡)

  2. 物損(車両・建物・持ち物などの損壊)

  3. 精神的損害(慰謝料など)

さらに、交通事故には「加害者本人の過失」だけでなく、「運転者が他人の車を借りていた」「雇用関係にあった」など、複数の責任主体が関わる場合もあります。

■賠償の範囲 ― どこまで負うべきか

① 治療費・通院交通費

被害者がけがをした場合、治療にかかる費用はすべて賠償の対象です。病院代だけでなく、リハビリ費用、通院時の交通費、薬代も含まれます。

② 休業損害

事故によって働けなくなった期間の収入減少も補償されます。サラリーマンの場合は給与明細から算出され、自営業者やフリーランスの場合は確定申告書などで証明します。

③ 後遺障害による逸失利益

後遺症が残った場合、将来的に失われる収入の一部を「逸失利益」として請求できます。これは後遺障害等級によって金額が大きく変わるため、正確な認定が重要です。

④ 物損(車両や持ち物の修理費)

車の修理費用はもちろん、破損したスマートフォン、時計、眼鏡なども賠償対象になります。ただし、修理費が車の時価額を超える場合は「全損扱い」となり、時価額を上限として補償されます。

⑤ 慰謝料

精神的な苦痛に対する賠償が「慰謝料」です。通院日数や入院期間、後遺障害の等級によって金額が決定されます。死亡事故の場合は、遺族にも慰謝料が支払われます。

■過失割合がカギ ― 責任は「割合」で決まる

交通事故では、どちらがどれだけ悪いかという「過失割合」によって、賠償額が変わります。
たとえば、双方が交差点で青信号を無視した場合、過失割合が50:50になることもあります。

仮に被害者側にも30%の過失があるとすれば、加害者は被害額の70%を支払えばよいという計算になります。つまり、事故の状況によって責任の範囲は大きく変動するということです。

過失割合は警察の実況見分や保険会社の基準をもとに算定されますが、不服がある場合は弁護士を通じて交渉・調整することが可能です。

■保険でどこまでカバーできるのか

加害者が賠償責任をすべて自己負担するのは現実的ではありません。そのため、ほとんどのドライバーは「自賠責保険」と「任意保険」の2種類に加入しています。

自賠責保険(強制保険)

人身事故のみを補償する保険で、物損には使えません。上限額が決まっており、

  • 傷害:最大120万円

  • 後遺障害:最大4000万円(等級による)

  • 死亡:最大3000万円
    が支払われます。

任意保険

自賠責でカバーできない部分を補う保険です。対人・対物・自損・搭乗者傷害など、補償範囲を自由に設定できます。特に「対人賠償保険」と「対物賠償保険」は無制限にしておくのが理想です。

■「使用者責任」や「運行供用者責任」にも注意

交通事故では、実際に運転していない人にも責任が及ぶことがあります。

  • 使用者責任(民法715条):社員が業務中に起こした事故は、会社(使用者)にも賠償責任が生じる。

  • 運行供用者責任(自動車損害賠償保障法3条):車の所有者や実質的な使用者が事故に関与していた場合、運転者と同等の責任を負うことがある。

つまり、「人に車を貸しただけ」「社員が運転していた」場合でも、一定の責任を問われる可能性があるのです。

■賠償トラブルを防ぐための3つのポイント

  1. 事故直後の証拠を確保する
     ドライブレコーダー映像、現場写真、目撃者の連絡先などは、過失割合の判断に直結します。

  2. 治療経過をきちんと記録する
     通院日数や症状の推移を示す診断書・レセプトは慰謝料や後遺障害認定の根拠になります。

  3. 保険会社任せにしない
     保険会社は支払額を抑える傾向があるため、納得できない場合は弁護士や交通事故専門の相談窓口を利用しましょう。

■まとめ

交通事故後の賠償責任は、「どこまで負うべきか」を明確に理解しておくことで、不要なトラブルを避けることができます。

  • 賠償責任には、人身・物損・慰謝料など多岐にわたる項目がある

  • 過失割合によって負担額が変わる

  • 自賠責保険と任意保険の併用でリスクを軽減できる

  • 使用者や車の所有者にも責任が及ぶ場合がある

万が一の事故に備えるには、保険の内容を見直すだけでなく、日常的に安全運転を心がけることが何よりの予防策です。交通事故は一瞬で起こりますが、その後の責任は長く続くことを忘れてはいけません。

 

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保険会社との交渉で気をつけるべきこと

交通事故のあと、多くの被害者が最初に直面するのが「保険会社との交渉」です。
相手の保険会社は一見、親切に見える担当者が丁寧に対応してくれますが、その裏には「会社の利益を守る」という明確な目的があります。
知らないまま交渉を進めてしまうと、後で「思っていたよりも賠償金が少なかった」「後遺障害が認められなかった」という結果になることも。
ここでは、保険会社との交渉で気をつけるべきポイントを具体的に解説します。

① 相手は“プロの交渉人”であることを忘れない

保険会社の担当者は、毎日数多くの事故案件を扱っている交渉のプロです。
一方で、被害者にとって交通事故は「人生で初めての経験」であることが多く、知識や経験の差が大きいのが現実です。
この差が、結果的に「提示された金額が妥当かどうか判断できない」という状況を生み出します。

担当者は、あくまで「会社の支払いを最小限にすること」が仕事です。
決して悪意があるわけではありませんが、提示額があなたの被害や苦しみに見合った“正当な金額”とは限りません。
だからこそ、すぐに示談書にサインせず、冷静に判断することが大切です。

② 早期示談は危険!焦ってサインしない

事故直後に保険会社から「早めに示談を済ませましょう」と言われることがあります。
しかし、治療が完全に終わっていない段階で示談してしまうと、後から痛みや後遺症が出ても追加請求ができません。

例えば、むち打ち症は時間が経ってから症状が悪化するケースが多く、
「最初は軽いと思っていたけど、数か月後に首が動かなくなった」という人も少なくありません。

治療が完了し、医師から「症状固定」と診断されるまでは示談をしないことが原則です。
焦らず、自分の体を最優先に考えましょう。

③ 医師の診断書・通院記録をしっかり残す

保険会社との交渉では、「証拠」が非常に重要です。
どんなに痛みが強くても、医師の診断書や通院記録がなければ、保険会社は「証拠がない」として支払いを渋ることがあります。

受診のたびに、症状を正確に医師へ伝えること。
「今日は少しマシです」などと遠慮せず、実際のつらさを具体的に伝えることが大切です。
また、整骨院や整体などに通う場合も、医師の指示書や併用許可をもらっておくとトラブルを防げます。

④ 後遺障害の認定は“書類の戦い”

後遺障害の等級認定は、将来の補償額に大きく影響する重要なポイントです。
しかし、認定は医師の診断書や検査結果など「書類審査」で行われるため、
書き方や内容次第で結果が大きく変わることがあります。

例えば、同じ痛みでも「可動域制限あり」と記載されるか、「痛みを訴えるのみ」とされるかで、等級認定の有無が分かれることも。
医師に対しては、症状や生活への支障を具体的に伝え、客観的な記載をしてもらうようにしましょう。

また、必要に応じて「交通事故に詳しい行政書士や弁護士」に依頼し、申請書類の確認を受けるのも有効です。

⑤ 交渉内容はすべて記録に残す

保険会社とのやり取りは、必ず「記録」を残しておくことが大切です。
口頭での説明は、後から「言った・言わない」のトラブルになりやすいため、
可能な限りメールや書面でのやり取りを心がけましょう。

電話の場合は、日時・担当者名・内容をメモしておくと安心です。
また、重要な交渉や金額提示は「確認書」や「回答書」として残してもらうことで、
万が一のトラブル時に証拠として活用できます。

⑥ 自分の加入している保険も確認しておく

意外と見落とされがちなのが、「自分の保険」です。
自動車保険や火災保険、クレジットカード付帯保険など、
人身傷害補償や弁護士費用特約が含まれている場合があります。

もし「弁護士費用特約」がついていれば、実質無料で弁護士に相談・依頼ができます。
相手保険会社との交渉をすべて任せることもできるため、
精神的な負担が大きく軽減されるでしょう。

⑦ 示談書は細部まで確認する

いよいよ示談が成立する段階では、書類の内容を細かく確認してください。
一度サインしてしまうと、基本的に取り消しはできません。

特に、「今後一切の請求をしない」といった文言が入っている場合は注意が必要です。
追加の治療費や慰謝料を請求できなくなるリスクがあります。

不明点があればその場でサインせず、専門家にチェックしてもらうことを強くおすすめします。

⑧ 専門家に相談する勇気を持つ

交通事故の示談交渉は、被害者本人がすべて対応するには限界があります。
少しでも不安を感じたら、弁護士や交通事故専門の行政書士、整骨院・整形外科の専門家などに相談してください。

特に後遺障害や慰謝料の算定は、専門知識がなければ正確に判断するのが難しい分野です。
初回相談は無料の事務所も多く、相談だけでも大きなヒントが得られます。

まとめ

保険会社との交渉で最も大切なのは、「焦らず、冷静に、記録を残すこと」です。
相手は交渉のプロであることを忘れず、自分の権利を守るための準備を怠らないことが重要です。
医師の診断、書類の保管、専門家への相談、これらを丁寧に積み重ねていけば、 あなたの正当な補償を受け取る道は確実に開かれます。

事故は突然起こりますが、その後の対応次第で「人生が守られるかどうか」は大きく変わります。
大切なのは“泣き寝入りしないこと”。あなたの未来を守るために、正しい知識と冷静な判断を持って臨みましょう。

 

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自律神経失調症かも?『体の緊張』を和らげる整骨院ケア

「病院で検査しても異常がないのに、体調がずっと悪い」「めまい、不眠、動悸、そして常に体が緊張している感じがする」— そのような不調は、自律神経失調症のサインかもしれません。

自律神経失調症とは、体温調節や内臓の働きを司る自律神経(交感神経と副交感神経)のバランスが崩れ、心身に多様な不調が現れる状態です。今回は、自律神経失調症の大きな原因である**『体の緊張(特に首や背骨周りの緊張)』**を和らげ、自律神経を整えるための整骨院ケアをご紹介します。

自律神経失調症と『体の緊張』の悪循環

ストレスや不規則な生活が自律神経の乱れを引き起こすのは広く知られていますが、実は体の歪みや筋肉の緊張も、自律神経を乱す大きな要因となります。

  1. 首・背骨周りの緊張が神経を圧迫 自律神経は、背骨(特に首の骨である頸椎)のすぐ近くを通っています。スマホ首や猫背などで姿勢が悪くなると、首や背中の筋肉が硬く緊張し、骨格が歪みます。この歪みや筋肉の過緊張が、自律神経を物理的に刺激したり圧迫したりすることで、バランスの崩れを引き起こします。
  2. 交感神経が優位な状態が続く 自律神経が乱れると、体を興奮・緊張させる交感神経が優位な状態が続きます。これにより、全身の血管が収縮し、血行が悪化。さらに筋肉がこわばり、体の緊張がより強くなるという悪循環に陥ってしまいます。
  3. 内臓機能の低下 交感神経が過剰になると、内臓(特に胃腸)の働きが抑制されます。食欲不振や胃もたれといった内臓の不調も、自律神経失調症の症状として現れます。

『体の緊張』を根本から和らげる整骨院ケア

自律神経を整えるには、乱れた神経を直接操作することはできません。しかし、神経が働きやすい環境、つまり**「体の歪み」と「筋肉の緊張」を解消する**ことは可能です。

1. 姿勢・骨盤矯正で神経の圧迫を解放
  • アプローチ: 首の骨(頸椎)や背骨、そして土台である骨盤の歪みを専門的に矯正します。
  • 効果: 歪みが整うことで、神経が圧迫されている状態が解放され、自律神経への過剰な刺激が軽減されます。体の軸が整うことで、無意識の体の緊張も和らぎます。
2. 手技・鍼灸で深部の緊張を緩める
  • アプローチ: 特に緊張が強い首、肩甲骨周り、背中の深部の筋肉を手技で丁寧に緩めます。
  • 東洋スポーツパレス鍼灸整骨院では、鍼灸施術を取り入れることで、自律神経を整えるツボに直接アプローチし、リラックス効果を高め、副交感神経を優位にするサポートをします。
3. 血行促進でリラックスを促す
  • アプローチ: 電気治療や温熱療法で、全身の血行を改善します。
  • 効果: 血行が良くなることで、筋肉のこわばりが和らぎ、体がポカポカと温かくなります。これは、リラックス状態(副交感神経優位)への移行を助け、質の高い睡眠にもつながります。

まとめ:体のプロに相談して根本改善を

自律神経の不調は、目に見えないストレスだけでなく、体の物理的な緊張が原因で起こっていることが多々あります。

「自律神経失調症かも?」と感じたら、まずは東洋スポーツパレス鍼灸整骨院にご相談ください。体のプロが、あなたの不調の根本原因である体の歪みと緊張を解消し、自律神経が整いやすい健やかな状態へと導きます。

体の緊張を和らげ、心身ともにスッキリとした毎日を取り戻しましょう。

 

受験生必見!集中力を上げる**『正しい座り方と体幹』**

いよいよ受験シーズン本番。この時期、最も大切になるのが、長時間維持できる**「集中力」**です。しかし、長時間机に向かい続けることで、姿勢が崩れ、かえって疲労や眠気を招いてしまう受験生は少なくありません。

集中力を最大限に引き出し、学習効率を上げるためには、**『正しい座り方』をマスターし、それを支える『体幹(インナーマッスル)』**を鍛えることが不可欠です。

集中力低下は「姿勢」のせい?

姿勢が崩れると、なぜ集中力が低下してしまうのでしょうか。その原因は、体の構造と密接に関わっています。

  1. 酸素不足による脳の疲労 猫背や前かがみの姿勢になると、胸郭(胸の骨格)が圧迫され、肺を大きく広げることができず、呼吸が浅くなります。その結果、脳へ送られる酸素の量が減少し、脳が酸欠状態となり、眠気や集中力の低下を引き起こします。
  2. 首・肩の過緊張と頭痛 頭を支える首や肩の筋肉に過度な負担がかかると、血行不良から緊張性頭痛慢性的な肩こりが発生します。痛みや不快感があると、学習内容ではなく体の不調に意識が向いてしまい、集中力は散漫になります。
  3. 自律神経の乱れ 背骨や首の歪みが、内臓の働きや体温調節を司る自律神経に影響を与えると、体のオン/オフの切り替えがうまくいかなくなり、慢性的なだるさ不眠につながります。

集中力を高める『正しい座り方』3つのポイント

正しい姿勢は、疲労が少なく、脳に十分な酸素を供給できる**「最強の学習環境」**です。以下のポイントを意識しましょう。

1. 土台となる「骨盤」を立てる
  • 椅子には深く座り、お尻にある硬い骨(坐骨)を左右均等に床や座面に刺すように立てます。これが、背骨を自然なS字カーブで支える土台となります。
  • 骨盤が後ろに倒れて丸くなる(仙骨座り)と、腰への負担が大きく、すぐに疲れてしまいます。
2. 耳と肩のラインを合わせる
  • 頭を前に突き出す**「スマホ首(ストレートネック)」**の姿勢は厳禁です。
  • 横から見たときに、耳の穴、肩の真ん中、股関節の付け根が一直線になるイメージで座ります。目線が下がるときは、台を使って教科書を立てるなど、顔全体を下に向けすぎない工夫をしましょう。
3. 足の裏全体を床につける
  • 足が床につかない状態で座っていると、骨盤が不安定になり、姿勢が崩れやすくなります。
  • 足の裏全体(かかとからつま先まで)がしっかりと床につくよう、椅子の高さを調節するか、足台を活用しましょう。

『体幹』強化が合格への鍵

正しい姿勢がわかっても、長時間それを維持するのは難しいものです。なぜなら、その姿勢を支える**「体幹(インナーマッスル)」**が衰えているからです。

体幹は、天然のコルセットとして機能し、骨盤と背骨を安定させてくれます。体幹が強いと、長時間座っても姿勢が崩れにくく、疲れにくい体になります。

【体幹のセルフケア:ドローイン】

座りながらでもできる簡単な体幹トレーニングです。

  1. 椅子に深く座り、正しい姿勢を意識します。
  2. 息をゆっくり吐きながら、お腹をへこませ、おへそを背骨に近づけるイメージで力を入れます。
  3. 息を吸うときも、お腹をへこませた状態をキープします。
  4. これを1日の中で何度も繰り返し、お腹に軽く力を入れる癖をつけましょう。

まとめ:体のプロに相談して歪みをリセット

自己流の姿勢改善やトレーニングだけでは、長年の癖や体の歪みを解消するのは困難です。特に骨盤や背骨に歪みが生じていると、どんなに意識しても正しい姿勢を維持できません。

東洋スポーツパレス鍼灸整骨院は、姿勢のプロとして、あなたの体の歪みを詳細にチェックし、矯正施術で体の軸を整えます。歪みがリセットされることで、疲労や痛みから解放され、学習に集中できる体づくりをサポートします。

正しい姿勢と強い体幹で、この受験を乗り切りましょう!